マネックス証券、楽天証券、SBI証券の三大ネット証券にて米国株式手数料改定の動きがありました。
先行したのはマネックス証券でしたが、楽天証券、SBI証券もあとに続き、結果的には三社横並びの手数料体系に落ち着いています。
これによって米国株式や米国籍ETFへの投資ハードルが一段下がり、個人投資家には嬉しいニュースとなりました。
米国株・ETFの最低買い付け手数料撤廃で少額投資が容易に。
改定前の買付け手数料体系は三社とも
- 手数料率 0.45%
- 最低手数料 5ドル
- 最高手数料 20ドル
でしたが、今回の変更で、
- 手数料率 0.45%
- 最低手数料 なし
- 最高手数料 20ドル
このようになりました。変更点は最低手数料の部分のみです。
「最低手数料が無料に!」という響きから「かなり大幅な改定」を感じさせますが、基本の手数料率0.45%は据え置きなので実際にはさほど大きく変わった訳ではない。というのが現状です。
最低手数料が0円に。
これまでは「最低手数料5ドル」ルールにより一回の投資額が1,111ドル以上でないと手数料率が0.45%を上回り、少額投資には不利な状態でした。
例えば投資額が300ドルであった場合の手数料は、0.45%で計算すれば1.35ドルですが、最低手数料ルールにより問答無用で5ドルでした。この場合の手数料率は300ドルの投資額に対して1.66%となってしまい、手数料的にこうした少額での投資は非現実的でした。
結果的に米国株・ETFの買付けでは「最低投資額1,111ドル」ルールが存在するようなもので、これが投資ハードルを一段高めていました。
今回、最低手数料が撤廃されたことで手数料的「最低投資額」はなくなり、例え100ドルの投資でも50ドルの投資でも0.45%の手数料で済むことになります。ここが今回の改定の大きなポイントです。
海外ETFへの少額自動積立が可能に。
現状、SBI証券のみに海外ETFや米国株式の「定期自動買付け」システムがあり、これを利用すると手数料率も気にせず少額での「海外ETF自動積立」が可能になります。
最低手数料5ドル時代は一回の買付けが1,111ドルを上回る必要があり少額積立には不向でしたが、最低手数料撤廃により少額積立が現実になりました。
ただし、買付けは一株単位なので指定した金額ピッタリに買い付ける事が出来ない点には注意が必要です。
経費率0.03%でS&P500に連動する米国株式ETF(VOO)や同じく0.12%の新興国株ETF(VWO)、0.09%の全世界株式ETF(VT)などなど。米国籍ETFにはバンガードを筆頭に恐ろしく低コストな商品がたくさんあります。
それらにダイレクトに自動積立投資が出来れば、資産形成の環境は大きく変わりますね。
今回の改定により開かれたのは「海外ETF自動積立投資時代」の扉かもしれません。
次は手数料率0.45%の改定を。
とは言え、変わったのは最低手数料だけで全体の手数料率はなんら変化がありません。
少額投資に大きなメリットがあるのは前述の通りですがで、一回の投資額が1,111ドルを上回る入金力強めの投資家にとっての旨味はほぼ無かったのが現状です。
今後は手数料率そのものの引き下げや、最高手数料の引き下げなどを大いに期待したい所ですね!